【現役銀行員が解説】投資信託の「スイッチング」とは？初心者が誤解しやすいポイントを解説

投資信託を続けていると、必ず一度は目にする言葉が 「スイッチング」です。

銀行や証券会社の担当者から「スイッチングをご検討されますか？」と言われても、

売却と何が違うの？
手数料はかかる？
NISAでも使えるの？

と、よく分からないまま不安になる方が非常に多いです。

この記事では、現役銀行員の立場から、投資信託のスイッチングの仕組みと、初心者が特に誤解しやすいポイントを分かりやすく解説します。

スイッチングの仕組み

投資信託のスイッチングとは、 保有している投資信託を売却し、その資金で別の投資信託を購入すること を指します。

ただし、通常の「売却→買付」とは少し違い、 あらかじめ決められたファンドの組み合わせ の中で行うのが特徴です。

銀行員目線でのスイッチングのイメージ

今持っているファンドをいったん売却
同時に別のファンドを買い付け
資金は一度も現金で受け取らない

そのため、投資家から見ると「ファンドを入れ替えた」という感覚になります。

なお、スイッチングできるかどうかは ファンドのシリーズ設計次第で、すべての投資信託で自由にできるわけではありません。

なぜスイッチングするのか

スイッチングは「頻繁に行うもの」ではありませんが、状況によっては合理的な選択になることもあります。

銀行の現場で実際によくある理由を、順番に解説します。

① 運用通貨を変更するため

外貨建てファンドでは、

円建て
米ドル建て
為替ヘッジあり／なし

など、通貨条件が異なるファンドが同じシリーズ内に用意されていることがあります。

たとえば、

為替リスクを取りたくなった
円高局面でヘッジを外したい

といった場合、スイッチングによって通貨条件を変更することがあります。

② シリーズ内の別ファンドへ入れ替えるため

同じ運用会社・同じテーマでも、

株式型 → バランス型
成長重視 → 安定重視

といった違いのファンドがシリーズとして用意されていることがあります。

ライフステージの変化に合わせて リスクを落としたい場合などに、スイッチングが使われます。

③ ファンドが償還されるため

投資信託は、永久に続くとは限りません。

運用残高の減少や方針変更により、 償還（運用終了）されることがあります。

この場合、

現金で受け取る
後継ファンドへスイッチング

の選択肢が提示されることが多く、手間を減らすためにスイッチングが利用されます。

④ NISA非課税期間が終了するため（銀行員おすすめ）

ここは非常に重要なポイントです。

NISA口座で保有している投資信託は、 非課税期間が終了すると、

課税口座へ移す
売却する

必要があります。

このタイミングで、 新しいNISA枠を使ってスイッチングする という選択は、銀行員としてもよくおすすめします。

理由は後ほど詳しく解説します。

スイッチングの方法

スイッチングには、主に2つのパターンがあります。

① 同シリーズ内でスイッチング

もっとも一般的な方法です。

同じ投資信託シリーズ
あらかじめ認められた組み合わせ

の中で、ファンドを入れ替えます。

この場合、販売会社の画面や書類上で「スイッチング」として明確に選択できます。

② 分配金コースの変更としてのスイッチング

初心者が特に混乱しやすいのが、 分配金コース変更です。

実務上は、

分配金受取型
分配金再投資型

が別ファンド扱いとなっており、

コース変更＝スイッチング という扱いになります。

「設定を変えただけ」と思っていると、売却扱いになるため注意が必要です。

今年のNISA枠を利用するためにスイッチング前に確認すること

NISAを使ってスイッチングを検討する場合、必ず事前に確認すべきポイントがあります。

① 今年のNISA枠を使えるか確認する

スイッチングは、 売却＋買付の取引です。

そのため、新たに買付する部分については NISA枠を消費します。

すでに今年の枠を使い切っている場合、 NISAでのスイッチングはできません。

② NISA制度を理解する（取得価額の洗い替え）

非課税期間が終了したNISA商品は、

その時点の時価で取得価額が洗い替え

されます。

つまり、

含み益があってもリセット
含み損もリセット

という仕組みです。

（銀行員解説）

　よく勘違いされる事例として、「NISA非課税期間が終了すると課税扱いとなる。だから、NISA期間に値上がりした部分にも税金がかかるようになり、利益が減ってしまう。」
　と勘違いされている方がいらっしゃいます。

　実は、これは大きな間違いです。

　誤解を恐れずにいうと、NISA非課税期間に値上がりした部分（＋２０円＝非課税期間終了時１２０円ー当初取得価格１００円）については、NISA期間終了後も非課税になります。

この制度を理解したうえで、

そのまま課税口座へ移すか
新NISA枠でスイッチングするか

を判断することが重要です。

＜特定口座のスイッチングでの注意点＞

NISA預かりではない投資信託のスイッチング（特定口座内でスイッチング）については、利益が確定するため、譲渡益が発生すると所得税等が源泉徴収されます。
銀行によっては、源泉徴収分が普通預金口座から引き落としがかかる場合がありますので、現金不足とならないように、特定口座内でスイッチングする場合は注意が必要です。